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• 子どもの適応行動の状況を評価する標準化されたアセスメントツール。
  （適応行動とは、年齢相応の周囲の期待の範囲内の行動（社会的な活動への参加、コミュニケーション、運動）のこと。

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• 診断、評価をする検査ではなく、その前段階として臨床領域で利用するスクリーニングテストです。
  社会的認知能力の偏りや遅れの問題を知ることができます。

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• 自閉症スペクトラムと障害と注意欠如・多動性障害を測定する尺度から構成さおり、これらの障害状況を一度把握することにより、子どもの様子を的確に捉える事ができる検査です。
  公的な健康診査が実施されていない４～６歳の幼児対象。

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• 子どもの視知覚上の問題点を発見し、適切な訓練を行うための検査です。
  視覚と運動の協応、空間における位置関係などが把握できます。
  ４歳から7歳11ヶ月までが対象。

• 日常生活における基本動作、知識技能を取得し、集団生活に適応することができるよう指導訓練を行います。早期療育を中心機能としていますので、発達に課題のある未就学児童への綿密なアセスメントと個別の臨床療育や家庭での療育方法の指導を行います。
  2歳前後から小学校就学前までの児童が対象です。
  家庭内での療育と連携して行きますので、原則として保護者同伴です。

• 課題の克服や改善、集団生活への適応訓練を学習介入や行動介入を通して実施します。
  原則として保護者同伴です。

• 一般就労、就労支援A型・B型を目指す、中・高生向け放課後等デイサービスです。
  将来、働くために必要なスキルを学ぶプログラムです。
  就労体験をする事も可能です。
  3〜5名の小集団です。

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• 個別学習室（児童発達支援）
• 私たち児童発達支援教室ドレミは、発達に課題のある子どもたちへの療育支援活動のプラットホームであることを目指しています。かたや教室の中には、生活スキル、学業スキルの流暢性に困難を抱える、課題が解らないわけではないがスラスラと解けない、一人で継続して課題に取り組めない児童が多く存在します。平成17年に発達障害者支援法が施行されましたが、保育、教育現場での取り組み、家族の理解、医療や社会からの支援など、その運用や社会システムとのコンビネーションは、欧米と比して２０年遅れているといわれています。そうした中で私たちは、早期発見、早期療育のために、家族や医療、教育機関等と連携しながら支援の社会的価値を高め、実際的な成果を取り入れることを目的としています。

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• 発達障害児に関するパーソナルカウンセリングや療育的指導を、児童及び保護者に対してカウンセラーと現場の先生と協働してサポートできる体制を作ることが大切です。こうした発達障害児童を持つ家族に対して、医療ケアからアセスメント、教育的介入までを横断的に行うことで、学齢期までには多くの改善が見られます。同時にファミリーストレスの解消のためのサポートができる体制の構築が必要です。子どもに課題が見られた場合、早期発見、早期療育は、本人にとって将来を決するぐらい大事な事であるということを、保護者と保育や教育に携わる方々が共有されることが何よりも重要です。
  児童発達支援教室ドレミでは１歳半からの療育をお受けしています。

• 小集団学習室（放課後）
• アセスメントとは、ただ障害を分類するだけではありません。どのような療育指導をもってどのくらい介入すればどこまで改善できるか、児童の特性によってさまざまですが、個別支援計画と相まって初めて効果的な指導や介入手法が見出されます。児童発達支援教室ドレミでは、利用者の療育の中で、保護者からのヒアリングやいくつかの発達検査を実施しアセスメントの作成や療育の指針の一つとして利用しています。検査の利用に関してはそれぞれの検査の特徴を理解して目的に合った検査を選ぶことが重要です。そして一つの検査や療育手法のみを実施するのではなく、対象となる子どもの支援のために必要な検査や手法を組み合わせてあくまで参考材料として実施していくことが大切です。例えば国際的な診断基準であるVinelandⅡは、適応行動、つまりどういう行動を実際にしているのか、支援があればできるのか、支援がなくても自分でできるのかといったことを同年代の一般的な集団の中で評価していくものです。潜在的に、ある行動が出来得るかではなく、実際にしている行動を評価し必要な支援内容を明確にしていくことを目的としています。

• 個別学習室（児童発達支援）
• 支援にあたり、児童の個々の特性を観察し、発達検査の結果を加味した支援を行いますが、大きく分けて、言語性能力では、聴覚的理解と記憶、単語の理解度、考えを話す能力、指示に従う能力、非言語性能力ではオリエンテーション能力（位置感覚や関係の判断）、運動能力（粗大・微細運動）、社会的行動（協調性、注意力、社会認知、適応能力や処理能力など）の行動特性の弱いところから介入（Intervention）していきます。教育的介入には、行動的介入、発達的介入、療育的介入、複合的介入、家族支援などがあります。一般的に知られているのが、ディスクリートトライアルトレーニング（DTT）や早期集中行動介入（EIBI）、現代型ABA（NLP)などの行動的介入、療育的介入にはコミュニケーションに焦点をあてた介入、感覚統合療法などで知られる感覚・運動的介入や聴覚統合訓練があります。その他の介入として分類されるものとして音楽療法などが挙げられます。
  メルケアみなとセンターでの療育当初の教育的介入プログラムでは、ディスクリートトライアルによる伝統的な行動介入（DT-TB＊）から開始し、児童の学習受容度と行動特性に合った教育的諸介入の連続体として各種介入を行っていきます。
  ＊DT-TB は Discrete-Trial Traditional Behavioral Interventions

2013年5月にアメリカ精神医学会の診断基準DSM（精神障害の診断と統計の手引き：Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders）が19年ぶりに改訂されました。DSMは「アメリカ精神医学会」によってつくられた医師のための診断基準ですが、世界中で使われている事実上のグローバル・スタンダードになっており、日本でも、このDSMを使った診断がきわめて一般的です。DSM-5では、DSM-Ⅳで『通常、幼児期・小児期または青年期に初めて診断される障害（Disorders Usually First Diagnosed in Infancy, Childhood or Adolescence）』のメインカテゴリーにまとめられていた各種の精神障害・発達障害が、『神経発達障害（Neurodevelopmental Disorders）』と総称されるようになりました。今回のDMSの改訂によっていくつかの変更が行われましたが、DSM-IVでは、小児自閉症やアスペルガー障害などのサブカテゴリーを含む「広汎性発達障害」とよばれていたものが、DSM-5では「自閉症スペクトラム障害」というひとつの診断名に統合されました。DSM-IVのサブカテゴリーの中でも、「レット障害」はX染色体の異常（MeCP2異常）であることがわかり、自閉症と関連がないために診断から除外されました。また、小児期崩壊性障害（*1）は区別することの重要性が低いと判断されたため統合されています。サブカテゴリーとして有名なDSM-IVのアスペルガー障害の有病率は0.084％であり（Chakrabarti et al. 2001）、DSMでのアスペルガー障害は極めて稀な障害として位置づけられていることからサブカテゴリーから除外されましたが、社会性(語用論的）コミュニケーション障害やADHDなどが加えられました。 また、DSM-Ⅳまでの知的障害の症度の判定は、田中ビネー式知能検査やWISC-Ⅳなどのウェクスラー式知能検査で得られた『知能指数』によって定義されていましたが、DSM-5では<知能指数の数字>のみによる知的障害の診断基準を大幅に見直しており、相対的な知的能力の高低よりも学力領域・社会性領域・生活自立領域において、現在にどれくらいのレベルで適応できているのかを判定するように改訂されています。

通所支援事業所を利用するには自治体発行の通所受給者証が必要となりますが、申請にあたり医師の診断書が求められます。今後、改定されたカテゴリー名での診断書や、通所支援事業所のアセスメント、支援計画等に記載されるものと思料いたしますので、用語等について下記の表をご参考にされてください。診断基準のスタンダードであるDSMではすべての診断名に不全を意味する「障害（disorder）」をつける故で、日本では障害という名前が、DSM-5の日本語訳では従来の『障害』という漢字の表記が、倫理的問題があり誤解・偏見を生む恐れもあるとして、“disorder, disordersの訳語”を『障害以外の表記』に変えることが検討され、現在では、“disorder”を『～症』というように表記し、自閉症スペクトラム症/自閉症スペクトラム障害とスラッシュをいれて併記するようになりました。（DSM5の症名は日本精神神経学会によるDSM5病名・用語翻訳ガイドラインによります。）

ＤＳＭ-５と同様スタンダードな診断基準であるＩＣＤ-10とは、異なる国や地域で集計された疾病のデータの体系的な記録、分析、解釈及び比較を行うため、世界保健機関憲章に基づき、世界保健機関（ＷＨＯ）が作成した分類で、日本では統計法に基づく統計調査に使用されるほか、医学的分類として医療機関における診療録の管理等に活用されています。

平成25年4月1日に施行された障害者総合支援法で障害者（児）の範囲に難病患者等が追加され、障害福祉サービスや障害児通所支援等が利用できるようになりました。当初は対象となる疾病が130疾病でしたが、平成27年7月1日より332疾病に拡大されました。難病患者等の詳細は、ホームページ下の添付ファイルのダウンロードの医療機関向け「周知用パンフレット」をご覧ください。

• 随時、募集しております。まずはお電話にてお問い合わせください。
  （面談等のご予約もいたします）
  
• 専門スタッフがお話しをお伺いして、お子様の発達状況を把握させて頂きます。
  ご家族の希望日などを伺い、適合する曜日などを検討いたします。
• 面談の際は、お子様と一緒にお越しください。
  実際に施設をご覧いただいたり、お子様と一緒に療育をご体験いただけます。
• 契約には受給者証が必要です。取得前の場合は、最寄りの相談支援事業所へ相談して下さい。
  手続きについてもサポート致しますのでご安心ください。